臨床研修指導医とは？要件（臨床経験7年以上・指導医講習会）、役割と研修医評価票、指導ガイドライン、専門研修指導医との違い

先に結論

• 臨床研修指導医の要件は、原則7年以上の臨床経験と、指導医講習会の受講です。
  臨床経験には初期研修の期間も含められます。
• 指導医講習会は、16時間以上のワークショップ形式で、オンラインでも開かれます。
  修了すると修了証書が交付されます。
• 臨床研修病院は、研修医5人に指導医1人以上を置きます。
• 指導医は、担当する科の研修が終わるたびに、研修医評価票で評価してプログラム責任者に報告します。
• 専攻医を指導する専門研修指導医は別の仕組みで、認定と更新は各基本領域の学会が行います。

臨床研修指導医とは

臨床研修指導医は、研修医に対する指導を行う医師です。
厚生労働省の通知では、常勤の医師で、研修医を指導するのに必要な経験と能力を持っている人と定めています。

指導医は、研修医の指導の責任者や管理者の立場です。
医師臨床研修指導ガイドライン 2024年度版は、指導医が直接指導するだけでなく、指導医の監督のもとで上級医が研修医を直接指導する「屋根瓦方式」も想定しているとしています。

臨床研修指導医の要件（資格）

通知が示す要件は、次の2つです。

臨床経験には初期研修の期間を含められるので、医師になってからの年数が7年以上あれば、要件の年数を満たします。
通知には、指導医の要件の更新の手続きは書かれていません。

指導医を誰にするかは、病院が研修プログラムの指導体制として決めます。
研修プログラムには研修医の指導体制が入り、協力型の病院と共同で研修するときは、その病院の指導医の氏名もプログラムに書きます。
自分が指導医になれるかは、まず勤め先の研修管理の担当に確かめます。

臨床研修指導医講習会（開催指針と受け方）

指導医講習会は、厚生労働省の医師の臨床研修に係る指導医講習会の開催指針に沿って開かれます。
指針の主な中身は次のとおりです。

講習会は、病院団体などが年に何回も開いています。
開催の予定は、厚生労働省の指導医講習会等の開催情報に載っています。
2026年11月4日時点の一覧には、全国自治体病院協議会・全国国民健康保険診療施設協議会、VHJ機構、全日本病院協会・日本医療法人協会、日本病院会の講習会が並んでいます。

上級医は、できる限り指導医講習会を受けておくことが望ましいとされています。
指導ガイドラインは、講習会の受講には必ずしも7年以上の臨床経験は要らないとしています。

指導医の役割と研修医評価票

指導ガイドラインは、指導医の役割を次のように示しています。

• 研修医が担当した患者の病歴や手術記録を作るよう指導する
• 担当する科の研修期間中、研修医ごとに到達目標の達成状況をつかみ、指導する
• 研修期間が終わったら、研修医評価票で評価し、プログラム責任者に報告する
• 評価の前に、その研修医と働いた医師、看護師などの職員と情報を共有する
• 研修医と十分に意思疎通し、実際の状況と評価がずれないようにする

研修医評価票はⅠ、Ⅱ、Ⅲの3種類で、科ごとの研修が終わるたびに使います。
少なくとも科ごとに、Ⅰが1枚、Ⅱが10枚、Ⅲが1枚の合計12枚の評価票が、複数の評価者から出されます。
Ⅲは診療の場面ごとに4段階で評価します。

修了のときには、すべての場面でレベル3以上に届くよう指導します。
評価票は研修の改善を目的とした形成的評価で、少なくとも年2回、評価をもとに研修医へフィードバックを行います。
記録には評価システムのPG-EPOCが使われ、指導ガイドラインによると、2022年度末で指導医約60,000人が利用していました。

研修医から見た評価と修了の流れは研修医の手術はいつからにまとめています。

医師臨床研修指導ガイドライン

医師臨床研修指導ガイドラインは、厚生労働省が出している、臨床研修の到達目標、方略、評価、指導体制をまとめた手引きです。
2026年11月15日時点で、厚生労働省の医師臨床研修制度のページには2024年度版が載っています。
2023年度版と2020年度版も同じページから見られます。

2024年度版の目次は、到達目標、実務研修の方略、到達目標の達成度評価、指導体制・指導環境、研修医の労務環境、Q&Aの6章です。
Q&Aは、厚生労働省のホームページの医師臨床研修制度に関するQ&Aで更新されます。

上級医・プログラム責任者・専門研修指導医との違い

休日・夜間の当直では、上級医も研修医の指導で指導医と同じ役割を担います。
1年目の研修医が当直をするときは、原則として指導医か上級医と2人以上で行います。

指導医として働く病院の探し方

研修医の指導に関わりたいなら、臨床研修病院や、専門研修のプログラムに入っている病院が勤め先の候補になります。
医師の転職サービスには、こうした病院に絞れる条件を持つ会社があります。

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