40代医師の転職で年収が下がる5つの原因

先に結論

• 40代・50代の医師の平均年収は、40〜44歳で約1,746万円、50〜54歳で約1,780万円です（令和7年賃金構造基本統計調査からの計算）
• 年収が下がる原因は、当直・オンコールの手当、管理職手当、賞与の算定期間、退職金の勤続年数、試用期間の5つに分けられます
• 試算では、月4回の当直（1回5万円）が外れると年240万円、入職した年の賞与が半分だとさらに75万円下がります
• 退職金は勤続年数で率が上がる決まりの勤務先だと、45歳で移るだけで受け取る額の合計が減ることがあります（試算では625万円）
• 求人票の年収が「何を含んだ数字か」と、退職金・賞与の決まりを、内定の前に書面で確かめれば防げます

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40代・50代の医師の年収はいくらか（国の統計）

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査（政府統計の総合窓口）から、職種「医師」の40代・50代の年収を計算しました。
年収は、毎月の給与（きまって支給する現金給与額）の12か月分に、年間の賞与を足した当サイトの計算です。
どれも、その年齢の医師の平均です。

この統計の毎月の給与には残業代が含まれ、別の病院での外勤の収入は入っていないと考えられます。
医師全体の平均（約1,512万円）や男女別・病院の規模別の数字は、医師の平均年収にまとめています。

40代・50代の医師はどこで働いているか

厚生労働省の令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況には、病院や診療所で働く医師の数が、年齢と施設の種類別に載っています（2024年12月31日現在）。

割合は、その年齢の合計に占める割合で、当サイトの計算です。
40代では大学病院などで働く医師が13,647人いますが、50代では6,880人と約半分になります。
反対に、診療所で働く医師は40代の18,478人から50代の27,109人へ増えます。
これも同じ人を追った数字ではありません。
また、診療所の医師には、開業した医師も含まれます。

施設の種類が変わると、当直の有無や賞与・退職金の決まりも変わります。
大学病院から市中病院へ、病院から診療所へと勤務先の種類が変わる転職では、年収の中身を特に細かく比べる必要があります。

給与への不満と転職

少し古い調査ですが、労働政策研究・研修機構が2011年に勤務医3,467人に聞いた調査では、勤務先への不満の上位は「給料・賃金の額」（37.7%）でした。
給与に不満があって動いたのに、移った先で年収が下がる。
40代・50代の転職でいちばん避けたいのは、この形です。
転職の後悔全体は医師が転職で後悔する理由にまとめています。

40代医師が転職して年収が下がる5つの原因

40代・50代の医師の年収は、基本給だけでできていません。
転職で下がるのは、たいてい基本給の外にあるお金です。

原因1：当直・オンコールの手当が年収に入っていた

今の年収に、当直やオンコールの手当が入っていることがあります。
当直なしの勤務先に移ると、基本給が同じでも、手当の分だけ年収が下がります。
反対に、求人票の年収に当直の分が入っているのに、当直なしのつもりで応募するという食い違いも起きます。
当直の仕組みは医師の当直とは、オンコールはオンコールとはで確かめられます。

原因2：管理職手当がなくなった

40代・50代では、部長や医長などの役職に就いている医師もいます。
役職に付く手当は、移った先で同じ役職に就かなければ付きません。
移る前の年収のうち、役職の手当がいくらかを、給与明細で一度分けておきましょう。

原因3：入職した年の賞与が満額ではなかった

賞与をいつの在籍に対して払うか（算定期間）は、勤務先の決まりで決まります。
入職した年の賞与が満額か、在籍した期間の分だけかで、1年目の年収は大きく変わります。
令和7年の統計では、40〜44歳の医師の賞与は平均で年145万6,500円で、年収の約8%にあたります。

原因4：退職金の勤続年数がゼロに戻った

退職金を勤続年数をもとに計算する決まりの勤務先では、移った先で勤続年数を1年目から数え直します。
勤続年数が長いほど率が上がる決まりだと、途中で移った分だけ受け取る額の合計が減ります。
令和7年の統計では、医師の平均の勤続年数は7.8年でした。

原因5：試用期間の給与が本採用より低かった

試用期間を置く勤務先もあります。
その間の給与が本採用の後と同じかどうかは、勤務先によって違います。
期間と給与の扱いを、内定のときに書面で確かめましょう。

年収が下がるかを見分ける判断基準

労働基準法施行規則第5条では、勤務先は雇い入れのときに賃金などの労働条件を明らかにすることになっています。
退職手当や賞与も、決まりがあるならその内容を明らかにする事項に入っています（労働基準法施行規則（e-Gov法令検索））。
次の表の項目は、内定のときの労働条件通知書や、担当者を通した確認で確かめられます。

5つの中で、いちばん金額が大きくなりやすいのは当直の手当と退職金です。
この2つを、次の章で試算します。

年収の下がり方を試算する（再現シミュレーション）

ここからは、計算のための仮の数字で計算した例です。
実際の金額は、勤務先の給与と退職金の決まりで変わります。

当直なしの勤務先に移ったとき

前提（すべて仮の数字）

• 今の勤務先：毎月の給与120万円、当直は1回5万円で月4回、賞与は年150万円
• 移る先：毎月の給与125万円（今より5万円高い）、当直なし、賞与は年150万円
• 移る先の賞与は年2回で、入職した年は1回分（75万円）だけ出る

退職金の勤続年数がゼロに戻ったとき

前提（すべて仮の数字）

• 退職金の計算のもとになる月額は50万円で、どちらの勤務先も同じ
• 退職金の率は、勤続1〜10年目は1年につき1.0か月分、11〜20年目は1.5か月分、21年目からは2.0か月分（勤続が長いほど率が上がる決まり）
• 30歳で入職し、65歳で辞める
• 途中で辞めたときの減額は入れていません

50代の医師が転職するときに確かめること

50代の転職では、5つの原因に加えて、移る先の定年が効いてきます。
退職金の勤続年数は、移った先の定年までしか積み上がりません。
定年が65歳か、定年なしか、定年後の再雇用があるかで、働ける年数と受け取る総額が変わります。

令和7年の統計では、55〜59歳の医師の平均年収は約1,889万円、60〜64歳は約1,981万円で、50代後半から60代前半にかけても下がっていません。
年齢だけで年収が下がるとは考えず、勤務先の決まりで比べましょう。
60代以降の働き方と、定年の条件で求人を絞れる会社は、定年後の医師の求人にまとめています。

年収を下げない求人の探し方（サービス比較）

年収を下げないためには、求人を探す段階で、年収・当直・退職金・定年の条件を絞り、内定の前に条件を担当者に詰めてもらうのが近道です。
各社の公式サイトに書かれている内容で比べます（2026年8月20日・21日の確認）。

社	年収で絞る	当直なしで絞る	退職金・定年の条件	条件交渉など
ジョブメドレーエージェント 医師	1,000万円以上から2,000万円以上まで6段階	「当直なし」「オンコールなし」	「定年65歳以上」「定年なし」「定年後再雇用制度あり」	採用条件の交渉、面接の同行（必要に応じて）
ドクターキャスト	「年収2000万円以上」の1項目	「当直なし」	求人検索の条件には無い	諸条件交渉、面接に担当コンサルタントが同席、社会保険労務士による労務のアドバイス
ドクタービジョン	常勤の詳細検索に年収の欄	「当直なし」「オンコール無し」	「退職金制度あり」「年齢不問・ベテラン歓迎」	コンサルタントが代わりに交渉
e-doctor	年収の下限を段階で選ぶ絞り込みは見当たらない	「当直無し」「オンコール無し」	「退職金制度有り」「年齢不問」「60歳以上歓迎」	「スキル・経験によって給与交渉」の条件
MRT	「高額年収（1,800万円以上）」	「当直なし」「オンコールなし」	「退職金あり」「定年なし」「定年65歳以上」「再雇用制度あり」「ベテラン医師が活躍できる」	交渉を行う

当直の手当を外した額で比べたい、退職金や賞与の決まりを先に確かめたいときは、交渉を任せられる会社が向いています。
ジョブメドレーエージェント 医師は、サービス紹介で「ズバリ、先生方の代理人です」と書き、採用条件の交渉と内定までのフォローを挙げています。
ドクターキャストは、社会保険労務士が「ご転職先との労働契約の際」の労務のアドバイスをすると書いています。
どちらも常勤と非常勤の求人を扱っています。

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